Pitney Bowes Software
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海外導入ケース

MapInfoが提供するソリューションは、日本以外の全世界のあらゆる分野のビジネス、さまざまなシーンにおいて活用されています。 アメリカ、ヨーロッパ、アジアパシフィックの各エリアでMapInfo製品をご活用していただいている事例をご紹介します。

通信

電話や放送などの通信事業者の導入ケースです。ネットワーク資産の管理、事業エリアの理解、マーケティング計画の立案、セールスの改善、物流計画などの例があります。

  • AUSTAR United Communications(オーストラリア)
    オーストラリアの放送局であるAUSTARは、顧客や見込客のプロファイリングを行って顧客を理解した上で、戦略的なターゲット戦略を通じた顧客の拡大と収益性の向上を行うための基盤作りを目指していました。 [+](英文)
  • BaltcomGSM(ラトビア)
    BaltcomGSMは、バルト海沿岸における無線通信ネットワークの構築に、MapInfo® Proと統合された RF (無線周波) 伝播/ネットワーク計画ツールdeciBel Planner® for MapInfo をフル活用しています。 [+]
  • Télébec Mobilité(カナダ)
    Télébec Mobilitéは長年にわたる MapInfoユーザです。同社が目指したのは、正確なモデル作りと通信エリア予測による最適で費用効果の高いネットワーク拡充であり、それを可能にする堅牢なネットワーク設計ソリューションを得ることでした。 [+]

金融

銀行や証券、クレジットなどの金融業界での導入ケースです。コスト削減、収益性の向上、コンプライアンス確立、マーケットシェア拡大のための決定支援、新規顧客獲得などに活用されています。

  • Bank of America(アメリカ)
    バンクオブアメリカは、低所得地域における現在および将来の金融センターの場所を識別する必要がありました。 [+]

保険

保険会社は、コストの削減、収益性の向上、リスクの軽減、ビジネス上の意思決定、顧客サービスと満足度の伸張などにPBソフトウェアの製品やソリューションを活用しています。

  • CO-OPERATORS(カナダ)
    The Co-operators は、潜在顧客を発掘するために、どこで、どのような販売機会があるのかを特定できる効果的な方法を販売代理店に提案したいと考えていました。[+]
  • Florida Farm Bureau(FFB)(アメリカ)
    FFBは、MapInfoのテクノロジを使用して外交員向けに独自のWebベースの保険見積サービスを開発したことで、より正確で効率的な引受システム、地域別保険料率管理、請求サービスの高速化を実現しています。[+](英文)

流通小売

小売、不動産、レストランなどの分野で、店舗立地評価、小売モデリングや売上予測などに活用されるケーススタディです。

  • Home Depot(アメリカ)
    Home Depot の不動産担当副社長 Mike LaFerleは、「ロケーションこそすべて……便利さこそ、お客様に足を運んでいただけるかどうかを分ける条件です」と言います。当然、市場分析には全力で取り組みます。そのとき頼るのがMapInfo 社のアドバイスです。 [+]
  • Marco's Pizza(アメリカ)
    Marco's Pizzaは、特定の市場や地域、また全国レベルで正確かつ効率的にサポート可能な店舗数を判断する必要に迫られていました。この実現のため、テリトリーの数値化を行い、店舗網拡大の指標としました。 [+](英文)
  • Fairmont Hotels(カナダ)
    MapInfo製品とエリアセグメンテーションデータ(PSYTE)を使用して、ホテルやリゾートに滞在する傾向を分析した上で優良顧客のプロファイルを作成し、これを活用してターゲットマーケティングを行いました。 [+](英文)

メディア

広告、マーケティング、メディア、放送などの分野では、視聴者に対するメディア選択や配布エリアを効果的に設定することで、屋外広告や印刷物、放送メディアでの広告売上を最大化させる活動にピツニーボウズジャパンの製品が活用されています。

  • ACP Magazines Ltd(オーストラリア)
    ケーススタディ: ACP Magazines Ltd 社MapInfo ソリューションを使用して、雑誌の流通と人口統計を重ね合わせてとらえることで、特定の地域をターゲットとした今後のマーケティング施策を確立するために 必要な情報が得られ、売り上げを伸ばすことができます。[+]
  • The Martin Agency(アメリカ)
    Martin AgencyはMapInfo製品を国内消費者データベースと連携活用して、クライアントがターゲットとする顧客層のライフスタイルと消費行動がどこに集中するか特定し、どのメディアを介して広告を行うべきかのアドバイスを行っています。 [+](英文)
  • Datamark(アメリカ)
    Datamarkは、統一性をもち、簡単かつ直感的に利用できるロケーションベースのソリューションを探す必要がありました。その答えはMapInfo にありました。[+]

公共部門

公共部門ではe-government、公共サービス、国土安全保障、市民向けあるいは庁舎内の情報共有としてMapInfo製品が活用されています。

  • Marion Council(オーストラリア)
    Marion Councilは、MapInfo Exponareを活用したGISソリューションを導入しました。このソリューションは、簡単に展開することができ、拡張可能で、各部門の職員がGISデータを所有して修正することができます。[+](英文)
  • Astrata(シンガポール)
    MapInfo MapXを活用することで、Astrata Groupは、シンガポール政府向けに、危険物を輸送する車両の高度な追跡および監視を可能にした、テロ攻撃を防止するGeo-Spatial Information Technology Systemを開発しました。[+](英文)
  • State Valuation Services - クィーンズランド州不動産査定局(オーストラリア)
    ケーススタディ: クィーンズランド州不動産査定局不動産査定の対象が増えたため、不動産査定局(SVS) は、できるだけ少ないリソースでできるだけ多くの成果を上げる方法を探していました。SVS では、既に使用していたモバイルテクノロジの可能性に着目し、その利用を担当職員全体に広げることにしました。MapInfo のモバイルソリューションの導入によって、不動産査定の質と正確さは向上した一方、その作業に平均的に要する時間は短縮されました。[+]
  • Shellharbour City Council-シェルハーバー市(オーストラリア)
    MapInfo 社のエンタープライズソリューションがシェルハーバー市にもたらした効果には、実に大きなものがあります。市民の注目をWeb サイトに集めることで、役所受付での問い合わせが減り、サポートスタッフとヘルプデスクの負担が軽減されました。しかも、市民への対応とレスポンスタイム は向上しています。市がデータと技術に投じた資金の費用効果は、非常に大きかったと言えるでしょう。[+]
  • コルカタ都市圏開発庁 (KMDA)(インド)
    約 1,400 万の人口を有するコルカタ都市圏 (KMA) は、急激な人口増加に伴って、都市計画と開発に関するさまざまな問題に直面していました。 [+]

その他

農業、天然資源、教育など上記以外の分野での活用例です。

  • Ashoka Trust for Research in Ecology and the Environment (ATREE)(インド)
    ATREE は、MapInfo のMapXtreme® Java マッピング開発ツールを使用して、エコインフォマティクスポータル(www.ecoinfoindia.org) を作成しました。このサイトには、Web 対応のGIS 機能があり、インド国内外の科学コミュニティ向けに、保全と環境に関連する地理情報を無償で提供しています。このポータルのユーザーは、さまざまな種類のデータのビジュアル化、分析、および統合を実行できます。[+]
  • Pacific Rim Palm Oil(シンガポール)
    位置情報の活用によるプランテーション管理技術および分析の改善 [+]
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